個人投資家はネット証券や銀行・証券会社の窓口からしか株式を購入できません。そのため、かならず何かしらの手数料を払う必要があります。
「手数料なんて、たかだか数十円・数百円でしょ」と思う方もいるかもしれませんが、同じ商品・銘柄を購入する際、取引手数料が安い方がトータルリターンで差がつくことは想像に難くないでしょう。
そんななか、ネット証券大手のSBI証券・楽天証券が、国内株式の取引手数料を0円にすると発表しました！！
今回は、買付手数料0円とはどのようなプランなのか、ということについて紹介・比較していきます。
概要
SBI証券 ゼロ革命
詳細
SBI証券のインターネットコースでは、スタンダードプラン・アクティブプランという二つの手数料プランが提供されています。今回、”ゼロ革命”の開始によって、どちらのプランのお客さまも条件を満たすことで、約定代金に関わらず売買手数料が０円となります！
対象
①国内上場株式（ETF/ETN/REIT等）-現物取引の売買手数料（インターネット取引）
②国内上場株式（ETF/ETN/REIT等）-信用取引の売買手数料（インターネット取引）
※S株（単元未満株）は買付・売却注文（インターネットコースのインターネット取引）共にゼロ革命の対象の有無に関わらず9/30（土）以降無料。
＜ポイント＞
国内上場株式が対象
現物取引・信用取引ともに、インターネット取引での売買手数料が無料
注：電話注文では、コールセンター手数料がかかる
信用取引では、別途諸費用（金利・貸株料等）がかかる
条件
国内株式売買手数料０円の対象になるには、①～③の取引報告書や各種交付書面の受取方法を全て 「郵送」から「電子交付」に切り替える必要がある。
既に①～③の電子交付サービスを申し込んでいる方は対応不要。
①円貨建のお取引・米株信用取引の各種報告書
②特定口座年間取引報告書
③米株信用を除く外貨建取引の各種報告書
注：「郵送」⇒「電子交付」へ変更（切替）した後は原則として再度郵送へ変更できない
楽天証券 ゼロコース
詳細
10月1日（日）（10月2日（月）約定分）から、国内株式（現物/信用）取引手数料が0円になる”ゼロコース”をスタート。
併せて、かぶミニ™の売却手数料と「超割コース 大口優遇」も国内株式（現物/信用）取引手数料を 0円に引き下げます。
対象・条件
いつでもどなたでも！国内株取引（現物/信用）手数料0円！
SBI証券と違い、特に条件は設けられておらず、国内株取引手数料”ゼロコース”を選択するだけ！
＜ポイント＞
国内上場株式が対象
現物取引・信用取引ともに、インターネット取引での売買手数料が無料
注：電話注文では、コールセンター手数料がかかる
信用取引では、別途諸費用（金利・貸株料等）がかかる
かぶミニ™では、手数料とは別にスプレッド（0.22％）がかかる
比較
手数料コースの比較
＜SBI証券 ゼロ革命の特徴＞
・国内上場株式（現物取引・信用取引）の取引手数料が0円（インターネット取引のみ）
・単元未満株については、現物・信用取引に関わらず、9/30以降無料
・信用取引では、別途諸費用（金利・貸株料等）がかかる
・対象になるには条件がある（報告書や署名の受け取り方法を変更する必要あり）
＜楽天証券 ゼロコースの特徴＞
・国内上場株式（現物取引・信用取引）の取引手数料が0円（インターネット取引のみ）
・単元未満株については、現物・信用取引に関わらず、10/1以降無料
信用取引では、別途諸費用（金利・貸株料等）がかかる
対象になるための条件がない
※ここまでは、条件設定のない楽天証券の方が使いやすそうですね。ただ、SBI証券のゼロ革命の条件
も電子交付に変更するだけなので、そこまでの手間はかからなさそうです。
開始時期に少し違いがありますが、優劣つけがたいため、わざわざ現在使っている証券会社からどち
らかに変更する必要はないと思います。
クレジットカード決済でのクレカ積立の違い
クレカ積立のポイント
どちらもノーマルカードでは0.5％のポイント還元です。ただし、楽天証券の場合は、楽天キャッシュ決済を利用することで、ノーマルカードでも1.0％還元をうけることができます。
ゴールドカード決済では、SBI証券の三井住友ゴールドカードでは1.0％還元、楽天ゴールドカードでは楽天キャッシュを利用することで1.25％還元をうけることができるため、やや楽天証券の方が有利になっています。
どちらも最上位のカード（三井住友カードはプラチナプリファード、楽天カードはプレミアムカード）の場合は、三井住友カードで5.0％還元、楽天カードで1.5％還元と、SBI証券のクレカ積立の方が断然お得になります。
まとめ
今回は、SBI証券と楽天証券の手数料0円コースについて、その内容を紹介し比較していきました。
どちらも国内株式をよく売買される方にはお得なコースとなっており、両社ともポイント還元に力を入れており、使用するクレジットカードや積立方法などに違いがありましたが、クレカ積立はおまけ程度と考え、普段使用しているサービスを中心に考えて証券会社を選び国内株式に投資していかれるといいのではないかと思います。
手数料やポイント還元は一売買当たりの違いは小さいものかもしれませんが、資産運用は長期間になることも多いと思うので、最終的なトータルリターンでは大きな差が生まれるかもしれません。
この記事をみて、新NISAに向け、どの証券会社を利用するか悩んでいる方は、ご参考ください。
今まで投稿したブログ記事では、新NISAの成長投資枠での投資におすすめな、日本高配当株を中心に紹介しています！ご参考にしてみてください！！
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