ブリヂストン（5108）3Q決算解説景気減速により需要減

2023年11月10日に発表されたブリヂストン（5108）の第3四半期決算について、決算内容、通期業績見通し，株価指標、株主還元について解説していきます。

基本情報

ブリヂストンは、タイヤで世界首位の会社です。米国のファイアストンなどの買収を通じて世界に展開しています。タイヤ管理などサービス型事業も行っています。

第3四半期決算では、売上高は微増収、利益はどの利益水準でも減益となりました。営業利益率も前年同期12.2％→11.4％に悪化しています。

しかし、3四半期累計では、売上高は増収、利益は2桁の大幅増益となっており、進捗率は79.6％と非常に好調です。

＜決算説明資料のポイント＞

・グローバルでの景気減速の影響を受け、特に米欧でのトラック・バス用タイヤを中心に市販用タイヤ需要が前年比で大きく減少する中、プレミアム領域へフォーカスし、赤字・不採算領域の削減・中止を加速させ、販売MIXの改善を継続徹底。値上げと為替影響により前年比で増収

・原材料価格・インフレ（エネルギー費、労務費等）等によるコスト面のマイナス影響を売値・販売MIXの改善でカバー

・需要減少による販売減影響あるも、徹底した経費マネジメント・生産現場の生産性改善に取り組み、為替影響込みで前年比増益を確保

・タイヤ需要では、新車用タイヤは、地域差があるも、半導体不足改善に伴う自動車各社の生産回復により、タイヤ需要も回復の動きが継続。市販用タイヤは、グローバルでの景気減速の影響を受け、タイヤ需要はPS/TB共に前年比減少。特に米欧TBRの前年比需要減が顕著。

・原材料価格は、素原料単価は前年比下落傾向が続くも、上期を中心に原材料サプライヤーにおける素原料以外のエネルギー費、労務費等は前年比で増加し、原材料全体の価格水準としては前年比で上昇。

・為替は、ドル・ユーロともに前年比円安で推移

2023年12月期の通期業績は、営業利益・経常利益は非開示ですが、売上高は増収、最終利益・修正一株利益は2桁の増益になり、売上高は過去最高を更新する見通しです。

＜決算説明資料のポイント＞

・タイヤ需要では、新車用タイヤは、半導体不足改善に伴う需要回復は年間を通じて継続を見込む。市販用タイヤは、下期以降需要回復基調を見込むも、トラック・バス用タイヤを中心に2月期初及び8月発表時想定より鈍化する見通しであり、年間で2月計画及び前年を下回る見込み。

・原材料価格は、素原料単価以外のエネルギー費、労務費等は増加し、原材料全体としては前年比悪化方向。（2月計画比では良化方向）

・通期の為替水準として、1ドル=138円（4Q 1ドル=137円）、1ユーロ=150円（4Q 1ユーロ=150円）を想定とドル円に関しては保守的

株価は1単元が50万円を超えており値がさ感があります。しかし、PERは11倍台と割安であり、配当利回りも3.46％と高配当です。

営業利益率は市場平均と比較し高く、効率的に収益をあげていることがわかります。

海外売上高比率は86％と非常に高く、円安による恩恵は受けられますが、今後円高に振れた際には業績の下押し要因となります。

過去10年間の配当金の推移です。

2019年12月期までは累進配当になっていましたが、コロナショックによるタイヤ需要の減少により大きく業績が落ち込んだことで大幅減配となりました。

しかし、翌年には2019年12月期を上回る大増配となり、そこからは3期連続増配の予想になっています。

還元方針は「配当については、当該期の業績、財政状態に加え、中期的な利益見通し、投資計画、キャッシュ・フロー等を総合的に勘案して、連結配当性向40％を目安に、持続的な企業価値向上を通じて、安定的且つ継続的な配当額の向上に努める」としています。

上記方針に基づき、今期（2023年12月期）の中間配当は100円、期末配当も100円、年間200円の予想になっており、今期のEPSから配当性向は40.8％になる見通しです。

各自動車メーカーの新車販売は好調であり、それに伴って新車用タイヤは好調ですが、ゴローバルな景気減速により市販用タイヤの需要は大きく落ち込んでいるようです。

新車の販売台数を下方修正している自動車メーカーもあるため、景気減速による影響は大きいかもしれません。

株主還元については、一度減配している実績があることから、今期は増配になりますが、来期以降でグローバルに景気後退が訪れるようなことがあれば、配当金の減配や株価の下落につながるかもしれないので注意が必要です。

以上です！投資の参考になればうれしいです！